スリランカは「これから日本に来る国」というより、 すでに日本への人材流入が本格化しつつある国です。 今後、特定技能の有力な人材供給国の一つとして、 自動車運送・自動車整備・宿泊・建設・ビルクリーニング・介護など、 幅広い分野で存在感を高めていく可能性があります。
日本で暮らすスリランカ人は急速に増えており、 2025年末には約7.9万人まで拡大しています。 また、スリランカ国内では特定技能の技能試験が9分野まで広がり、 日本語学習から技能試験、採用へとつなげる環境が整いつつあります。 さらに、海外就労が一般的で、中東などで実務経験を積んだ人材も多いことから、 日本企業の人手不足分野とマッチする可能性があります。
こんにちは。行政書士の稲福です。
外国人材の採用について、最近注目している国の一つがスリランカです。特定技能というと、これまではベトナム、インドネシア、フィリピン、ミャンマー、ネパールなどが主要な人材供給国として知られてきました。
しかし、ここ数年、日本で暮らすスリランカ人は急速に増えています。2025年末の在留スリランカ人は79,128人。前年末から15,656人増加し、国籍・地域別では日本で第9位となりました。前年末には第12位だったことを考えると、かなり速いペースで増えていることが分かります。
さらに、スリランカ国内では特定技能の技能試験が次々と実施されるようになっています。介護、外食、農業、建設、空港グランドハンドリング、宿泊、ビルクリーニング、自動車運送、自動車整備など、すでに複数の分野で日本就労につながる試験環境が整っています。
つまりスリランカは、「将来、日本向け人材が増えるかもしれない国」というより、すでに日本向けの人材供給ルートが動き始めている国と考えた方がよいでしょう。
今回は、スリランカ人材がなぜ注目されているのか、特定技能との相性、海外就労の実態、そして受入企業が採用する際に確認すべきポイントについて整理していきます。
- スリランカ人材が日本で急増している背景
- スリランカが海外就労大国である理由
- 日本向けの特定技能ルートがどこまで整っているのか
- 自動車運送・自動車整備・宿泊・建設などとの相性
- スリランカでは送出機関を必ず利用する必要があるのか
- 日本がスリランカ人材から選ばれるために必要なこと
- 受入企業が採用前に確認しておきたいポイント
スリランカ人材をめぐって何が起きているのか
スリランカは、南アジアに位置する人口約2,176万人の島国です。2024年国勢調査では人口は21,763,170人とされており、人口だけを比べれば、バングラデシュやインドネシアのような巨大な人材供給国ではありません。
しかし、スリランカの特徴は人口の多さではありません。大きな特徴の一つが、海外で働くことが社会の中に定着していることです。2025年には、海外就労のためにスリランカを出国した人が310,915人に上りました。人口約2,200万人の国から、1年間で30万人以上が海外へ働きに出ていることになります。しかも、そのうち約76.2％が技能を有するカテゴリーに分類されています。
さらに、そのうち76.2％が技能を有するカテゴリーに分類されており、 人数に換算すると約23万7,000人です。 スリランカでは、海外就労が一部の人だけの選択肢ではなく、 技能を持つ人材にとって大きなキャリアルートの一つになっていることが分かります。
※技能カテゴリーの人数は、海外就労者310,915人 × 76.2％で算出した概算値です。
スリランカにとって海外就労は、一部の人だけの特別な選択肢ではありません。家族への送金や国内経済を支える重要な仕組みであり、長年にわたり多くのスリランカ人が海外で働いてきました。この点では、バングラデシュやネパールなどと同じく、海外就労に対する心理的なハードルが比較的低い国と見ることができます。
これまでは中東が最大の就労先だったが流れが変わる可能性も
スリランカ人の海外就労先として、これまで圧倒的に大きな割合を占めてきたのが中東です。2025年上半期だけでも、海外就労した144,379人のうち、クウェートが38,806人、UAEが28,973人、カタールが21,958人となっており、中東諸国が依然として主要な就労先となっています。
中東では、建設、設備、自動車関連、ホテル、飲食、清掃、物流など、さまざまな産業でスリランカ人が働いています。つまりスリランカには、単に「これから海外で働きたい若者」がいるだけではなく、すでに海外での就労経験や実務経験を持つ人材が相当数いるということです。
この数字からも、スリランカ人の海外就労先として 中東地域が非常に大きな役割を持っている ことが分かります。 また、中東では建設、設備、自動車関連、ホテル、飲食、清掃、物流など幅広い職種で外国人労働者が働いているため、 スリランカには、海外就労を希望する若者だけでなく、 すでに海外での就労経験や実務経験を持つ人材層 が存在していることも重要なポイントです。
※クウェート・UAE・カタール以外の国・地域は「その他」として表示。
一方で、今後注目すべきなのが中東情勢の不安定化です。
イランやイスラエルをめぐる軍事的緊張や周辺地域への紛争拡大は、中東で働く外国人労働者にとって無視できないリスクとなっています。実際、スリランカ政府は2026年2月、中東地域で生活・就労する約100万人のスリランカ人について安全確保を最優先課題として、警戒を強めるよう呼びかけています。すでに2025年には、イランとイスラエルの緊張を受けてイスラエルの空港運用に影響が生じ、スリランカからイスラエルへの新たな労働者派遣が一時停止される事態も起きました。
こうした状況が続けば、中東で働いてきたスリランカ人の中から、「安全面を考えて一度帰国したい」「次は中東以外の国で働きたい」と考える人が増えていく可能性があります。しかし、スリランカ経済にとって海外就労そのものを減らすことは簡単ではありません。海外労働者からの送金は重要な外貨獲得手段であり、2025年上半期だけでも海外送金額は37億3,000万ドルに達しました。
そのため今後は、「海外就労を減らす」のではなく、「中東だけに依存しない海外就労先を増やす」ことが重要になってきます。その新たな受け皿の一つとして、日本には大きな可能性があります。
日本企業がスリランカ人材を採用する場合も、未経験者だけを見る必要はありません。「UAEのホテルで働いていた」「カタールで自動車整備をしていた」「クウェートで建設・設備関係の仕事をしていた」「中東の物流・飲食・清掃現場で働いていた」こうした海外就労経験者を日本の特定技能などにつなげることができれば、即戦力に近い人材を採用できる可能性があります。
中東情勢の不安定化と、スリランカにとっての外貨獲得の必要性。この二つを考えると、今後スリランカ人材の海外就労先が中東から日本を含む東アジアへ少しずつ分散していく可能性は十分にあると考えています。
スリランカ人材はすでに日本へ動き始めている
バングラデシュ人材との大きな違いがここです。スリランカについては、日本への就労ルートがすでに相当程度動き始めています。
2025年上半期に海外就労したスリランカ人のうち、6,073人が日本へ渡っています。同時期の韓国向けが3,134人ですから、東アジアへの就労先として日本の存在感はかなり大きくなっています。スリランカ外国雇用局も、中東中心だった海外就労先が日本や韓国などへ徐々に多様化していることを指摘しています。
そして、日本国内のスリランカ人も急増しています。2025年末現在では79,128人となり、前年末から約24.7％増加しました。国籍・地域別では第9位です。これは、「これから日本ルートを作る国」とは明らかに違います。すでに人が動き始め、その流れが拡大している国です。
1年間で15,656人、約24.7％増となり、 国籍・地域別順位も第12位から第9位へ上昇しています。 つまりスリランカは、これから日本への人材供給ルートをゼロから構築する国ではなく、 すでに人の流れが形成され、その規模が急速に拡大している国 と見ることができます。
※棒グラフは最多の中国930,428人を100として相対的な長さで表示。
私は、この点がスリランカ人材を見るうえで非常に重要だと思います。
教育水準の高さもスリランカ人材の特徴
もう一つ注目したいのが教育です。2024年国勢調査による10歳以上の識字率は97.4％となっています。また、英語について読み書きができる割合を示す言語識字率も全国で57.3％となっています。もちろん、これは「57.3％が英会話を流暢に話せる」という意味ではありませんが、英語教育に触れている層が相当数存在することは分かります。
日本で外国人材を採用するとき、日本語力ばかりに目が向きがちです。しかし、実際の現場では、仕事を覚える力、マニュアルを理解する力、資格試験を勉強する力、新しい言語を学習する力も非常に重要です。
その意味では、基礎教育を受けた若者が多いことは、スリランカ人材の一つの強みになり得ます。
特定技能の試験環境が急速に整っている
スリランカ人材について特に注目したいのが、特定技能試験の実施環境です。在スリランカ日本大使館によると、2025年末までにスリランカで技能試験が実施される分野は、
介護・外食・農業・建設・空港グランドハンドリング・宿泊・ビルクリーニング・自動車運送・自動車整備の9分野まで拡大しました。介護、外食、農業などから始まり、建設、空港グランドハンドリング、宿泊、ビルクリーニング、さらに自動車運送、自動車整備へと対象分野が広がっています。
これは人材供給国としてかなり重要です。いくら日本で人手不足でも、現地で試験を受けることができなければ、候補者を育成するのは簡単ではありません。スリランカの場合は、日本語を勉強し、現地で技能試験を受け、合格後に日本企業との採用につなげるルートを作りやすくなっています。
スリランカ人はそのうち4,003人で、 国籍・地域別では第9位です。 在留スリランカ人全体も79,128人まで増加していることから、 スリランカは「これから日本への人材ルートを作る国」というより、 すでに日本への人材移動が始まっており、特定技能の人材供給国としても一定の基盤が形成されている国 と見ることができます。
※特定技能1号・2号の合計。棒の長さはベトナム164,352人を100として相対表示。
特に注目したいのが「自動車運送」
今後、スリランカ人材と相性が良い可能性がある分野の一つが、自動車運送業です。スリランカでは2025年3月から、特定技能「自動車運送業」の技能評価試験が始まりました。
自動車運送業には、トラック・タクシー・バスがあります。日本語要件については、トラックがN4相当、タクシー・バスがN3相当とされています。さらに2026年8月現在、スリランカでも自動車運送業の試験日程が設定されています。
そして、スリランカは日本と同じく左側通行です。もちろん、日本の運転免許取得や交通法規、日本特有の安全管理を学ぶ必要があり、左側通行だからすぐに日本のドライバーとして働けるという話ではありません。それでも、自動車運送業の人材を探す国として考えれば、注目する価値はあるでしょう。
特に今後、日本のトラック、バス、タクシー業界で外国人材の採用が本格化すれば、スリランカが有力な候補国の一つになる可能性があります。
自動車整備人材にも期待できる
自動車整備も面白い分野です。スリランカでは2025年11月から、特定技能「自動車整備」の技能評価試験が開始されました。自動車整備分野で働くためには技能試験に加え、N4相当の日本語能力が求められます。
日本国内では、自動車整備士不足が深刻になっています。一方で、自動車整備は、誰でもすぐにできる仕事ではありません。機械、自動車、電気、工具などについて一定の知識や経験を持つ人材の方が、企業側としても採用後の育成がしやすいでしょう。
そのため、スリランカ国内だけを見るのではなく、中東などで自動車整備の実務経験を積んだスリランカ人材まで対象を広げて探すことも考えられます。今後、自動車運送と自動車整備は、スリランカ人材を考えるうえで特に注目しておきたい分野です。
宿泊・建設・ビルクリーニングも相性が良い
もちろん、自動車分野だけではありません。スリランカでは宿泊、建設、ビルクリーニング、空港グランドハンドリングなどについても技能試験が実施されています。
特に宿泊については、スリランカ自体が観光産業を持つ国です。ホテル、レストラン、観光サービスなどで勤務経験を持つ人材を探せる可能性があります。
また、中東でもホテル、飲食、清掃、建設などで働いているスリランカ人は多いため、職歴と特定技能分野をうまくマッチングさせることができれば、単なる未経験採用とは違った人材採用が可能になります。
日本側も「スリランカ人を採用する」と考えるのではなく、「ホテル経験者を探す」「トラック運転経験者を探す」「自動車整備経験者を探す」「建設・設備経験者を探す」というように、職種から逆算して候補者を探した方がよいでしょう。
日本向けの送出し機関は必須ではない
特定技能でスリランカ人材を採用するとき、実務上重要なのが送出し制度です。日本の出入国在留管理庁によると、スリランカについては、特定技能外国人を受け入れる際に必ずしもスリランカ政府認定の送出機関を利用する必要はなく、送出機関の利用は任意とされています。これは人材採用ルートを作るうえでは一つの特徴です。
一方で、「送出機関を使わなくてよい＝誰でも自由に人材紹介してよい」という意味ではありません。日本国内で職業紹介を行う場合には職業安定法上のルールがありますし、現地側の仲介者、候補者が支払う費用、雇用契約、スリランカ側の海外就労手続などについても確認が必要です。
日本とスリランカは2019年に特定技能に関する協力覚書を締結しており、保証金、違約金、人権侵害などを行う悪質な仲介事業者を排除しながら、適正な送出し・受入れを進めることが制度の前提になっています。
したがって、採用ルートの自由度があるからこそ、誰が候補者を集め、誰が費用を取り、誰が職業紹介を行っているのかを明確にする必要があります。
スリランカ人材の採用には「求人」と「育成ルート」が重要
ここは、バングラデシュ人材について書いた記事と共通します。現地に日本で働きたい人がいるだけでは、人材は来ません。
☑日本語を勉強する。
☑技能評価試験に合格する。
☑日本企業の求人を見つける。
☑面接に合格する。
☑雇用契約を締結する。
☑必要な支援体制を整える。
☑在留資格申請を行う。
☑査証やスリランカ側の手続を進める。
こうした流れを経て、初めて日本で働くことができます。
特に重要なのが求人です。現地に日本語学校を作っても、100人の候補者を育てても、日本企業から求人票が来なければ人材は動きません。逆に、日本企業が、「半年後に5人欲しい」「自動車整備経験者を10人採用したい」「宿泊分野でN3レベルの人材が欲しい」と具体的な求人を出し、それに合わせて候補者を育成することができれば、採用の精度は高くなります。
海外人材採用では、候補者を集めてから求人を探すのではなく、求人から逆算して人材を育成する仕組みが重要だと思います。
それでも「日本を選んでもらえるか」は別問題
スリランカ人材が日本に増えているからといって、日本企業が簡単に採用できるとは限りません。なぜなら、スリランカ人材には日本以外の選択肢があるからです。
中東は長年にわたる主要な就労先です。日本語を勉強しなくても応募できる仕事もあります。親族や友人がすでに働いていることも多い。海外就労についての情報も蓄積されています。
一方、日本で働くためには日本語学習、技能試験、面接、在留資格申請など、相当な準備が必要です。外国人材にとって重要なのは、「日本の給料が高いか」だけではありません。
いつから働けるのか、手取りはいくら残るのか、渡航するためにいくら必要なのか、何年間働けるのか、将来どのようなキャリアがあるのか、こうした条件を含めて国を選びます。
世界的に人材獲得競争が進む中、日本企業も「外国人なら日本で働きたいはず」という前提で考えることはできなくなっています。
受入企業側が確認すべきこと
スリランカ人材の採用を検討する企業は、候補者の日本語力や技能試験の合否だけを見るべきではありません。
まず確認したいのが、本人の職歴です。
スリランカ国内で何をしていたのか。中東などで海外就労経験があるのか。実際にどのような作業を担当していたのか。「自動車整備経験5年」と書かれていても、実際にどこまで整備作業をしていたのかは面接で確認する必要があります。
次に、本人が日本での生活を理解しているかも重要です。
給与の総額だけではなく、税金、社会保険料、家賃などを差し引いた後の手取り額まで説明する。仕事内容、勤務時間、休日、勤務地、転職のルール、特定技能制度についても理解してもらう。
そして特に確認してほしいのが、本人が現地で支払っている費用です。
・誰に支払ったのか。
・何の名目なのか。
・総額はいくらなのか。
・借金をしていないか。
・保証金や違約金はないか。
来日時点で大きな借金を抱えていれば、「思っていたより手取りが少ない」というだけで、早期転職や金銭トラブルにつながる可能性があります。
外国人材採用では、人材を日本に連れてくることよりも、来日後に長く安定して働いてもらえる状態を作ることの方が重要です。
スリランカは「これから来る国」ではなく「すでに動いている国」
スリランカ人材について、私はバングラデシュとは少し違う見方をしています。バングラデシュについては、「一気に来る国ではなく、これからじわじわと存在感を高めていく可能性のある国」と考えています。
一方、スリランカは違います。2025年末には在留スリランカ人が約7.9万人まで増え、日本で第9位となりました。2025年上半期だけでも6,000人を超える人が日本への就労でスリランカを出ています。さらに、現地で実施される特定技能試験も9分野まで広がっています。
つまり、「これから日本に来るのか」ではなく、「すでに増えている人材を、日本企業がどう採用につなげるか」という段階に入りつつあります。
もちろん、人口約2,200万人のスリランカが、インドネシアやバングラデシュのような巨大な人材供給国になるとは限りません。しかし、海外就労に慣れた人材が多く、教育水準も比較的高く、日本向けの試験環境も整い始めています。
そして、自動車運送、自動車整備、宿泊、建設、ビルクリーニング、介護など、日本で人手不足が深刻な分野との接点も増えています。今後の外国人材獲得競争を考えると、スリランカは日本企業にとって無視できない国の一つになっていくと思います。
ただし、「スリランカ人だから採用する」のではありません。求人に合った経験を持つ人材を探し、適正な費用で来日できるルートを作り、日本語教育と特定技能試験を組み合わせ、来日後のキャリアまで設計する。ここまでできて初めて、スリランカ人材の強みを生かすことができます。
まとめ
スリランカは、これから注目される国というより、すでに日本への人材流入が本格化している国です。海外就労が一般的で、中東での就労経験者も多く、教育水準も比較的高いのが特徴です。日本向けには、介護、宿泊、建設、ビルクリーニング、自動車運送、自動車整備など、特定技能試験の実施環境も整いつつあります。特に、自動車運送・自動車整備・宿泊・建設分野では、実務経験を持つ人材を採用できる可能性があります。
一方で、日本語学習、試験、在留資格申請など、日本就労までには時間がかかります。中東など他国との人材獲得競争もあるため、給与だけでなく、手取り、渡航費用、キャリア、来日までのスピードまで含めて「日本を選んでもらう」視点が必要です。
今後は、単にスリランカ人材を集めるのではなく、企業の求人から逆算して、経験・日本語・技能試験を組み合わせた人材育成と採用ルートを作れるかが重要になると考えます。
現場に立つ人間として、今後もスリランカ人材について、制度面だけではなく、現地の人材市場、日本への送出しルート、実際の採用動向まで含めて見ていきたいと思います。
出入国申請取次行政書士
稲福 正直
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